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代々木Office(本社)
〒151-0053
東京都渋谷区代々木1-43-7 光ビル 4F
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最寄り駅
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東京メトロ東西線 中野駅 徒歩約5分

ご相談ください

今後、計画の見直しのためのアンケート調査や計画策定のご予定があれば、ぜひご相談ください。
お問い合わせは、下記宛のメールまたは電話でお願いいたします。

株式会社文化科学研究所 〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-43-7 光ビル 4F

業務実績

多言語・
インバウンド客・海外市場対応

世界各国で3,600人のネイティブの翻訳家を擁する翻訳会社と提携。施設の多言語対応やインバウンド客対応、海外市場調査、インバウンド客や海外市場への情報発信など、文化・エンターテインメント領域におけるグローバル化に対応するための調査・コンサルティング・各種計画立案支援を積極的に行っています。

  • 文化施設の多言語化に係る調査・分析業務

    文化施設の多言語化に係る調査・分析業務
    2015年11月〜
    公益財団法人東京都歴史文化財団
  • 外国人情報源調査
    2015年6月〜
    公益財団法人東京都歴史文化財団
  • 外国人モニター調査
    2015年6月〜
    公益財団法人東京都歴史文化財団
  • 2015年度海外日本語教育機関調査業務

    2015年度海外日本語教育機関調査
    2014年〜
    (独)国際交流基金
  • 2012年度海外日本語教育機関調査業務
    2012〜2014年
    (独)国際交流基金
  • ブラジルコンテンツ調査 サマリー作成
    2011年
    民間企業
  • インドネシアコンテンツ関連ヒアリングレポート作成
    2011年
    民間企業
  • 地球市民賞に関する基礎調査
    2010年
    (独)国際交流基金
  • 台湾における著作権侵害対策に関する調査業務
    2010年
    文化庁
  • 日本文化総合発信のための文化芸術情報にかかる調査整備 〜文化庁国際交流公演事業等資料の分析等整備〜
    2009年
    文化庁
  • 日本文化総合力発信のための文化芸術情報にかかる調査整備 ─文化庁国際交流公演事業等資料の分析等整備─
    2008年
    文化庁
  • 文化庁海外映画祭出品等事業「日本映画海外展開支援」に関する調査研究
    2007年
    (財)日本映像国際振興協会
  • 東南アジア及び南アジアにおける日本研究調査報告書に関する業務
    2007年
    (独)国際交流基金
  • 海外展開支援調査(ネット上の不正コピー対策に関する調査事業)
    2007年
    経済産業省
  • 海外展開支援調査(インドにおけるコンテンツ産業動向調査事業)
    2007年
    経済産業省
  • 日本文化総合力発信のための文化芸術情報にかかる調査整備
    2007年
    文化庁
  • 日本文化総合発信事業
    2006年
    文化庁
  • 日本文化コンテンツ流通状況調査
    2006年
    韓国文化コンテンツ振興院
  • 著作権における先進国研究
    2006年
    COPYRIGHT COMMISSION
  • 国内外における映像コンテンツ国際共同製作環境調査事業
    2006年
    (財)日本映像国際振興協会
  • アジア地域のコンテンツ領域におけるモデル事業の創出
    2006年
    経済産業省
  • 東アジアの現代演劇事情等調査
    2005年
    (財)北九州市芸術文化振興財団
  • 韓国・中国における日本音楽需要に関するアンケート
    2005年
    JAPAN MUSIC CENTER
  • 日韓国民交流年報告書作成
    2002年
    (独)国際交流基金
  • 日韓交流の現状に関するフォローアップ調査
    2002年
    (独)国際交流基金
  • 姉妹都市における日韓交流事業関連調査
    2002年
    (独)国際交流基金